2017年08月07日更新
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(株)Office LINE 対談取材記事

名刺
動画

人との出会いと縁を資本にして──

全く新しいビジネスの形を作り上げる

株式会社 Office LINE

代表取締役 両角 道夫

【異業種ネット】月刊経営情報誌『センチュリー』特別取材企画 掲載記事─略歴

独立心旺盛なメンバーが各々の得意を生かして事業部を立ち上げている『Office LINE』。通信関連事業、コンサルティング事業、ネットショップ事業、イベント関連事業と、その広がりは止まることを知らない。本日は、女優の大沢逸美さんが同社を訪問。独自のビジネススタイルを構築した両角社長に、お話を伺った。

【異業種ネット】月刊経営情報誌『センチュリー』特別取材企画 掲載記事─対談

──早速ですが、両角社長の歩みからお聞かせ願います。ご出身はどちらですか。

長野県諏訪市です。学業修了後は大手紳士服販売店に就職し、19歳で副支店長として新宿店に配属されました。

──その若さでそれだけ責任ある立場を任されるとは、やり手だったわけですね。

接客や営業を担当していても、楽しくお話をしているうちにおまけのように契約を結ぶ、といった感覚でした。でも、そうした人間性もある意味特殊技能ですから、人好きに育ててくれた両親にはとても感謝しているんですよ。もっとも、その紳士服販売店は数年で退職し、その後は大工やトラック運転手など様々な職を転々としていました。そうして24歳の時に、現在も家族ぐるみのお付き合いをさせてもらっている、中学時代からの親友と営業関連会社を各々起こしたのですが、準備不足からか失敗してしまいましてね。借金を返済するため友人と二人、お世話になっていた社長さんのご厚意に甘え、その方が経営する札幌の訪問販売会社で働き始めたんです。

──人生の立て直しを図られたと?

ええ。その後30歳の時に、今度はその社長が新設された通信関連会社に移りました。仕事は法人用の携帯電話の販売や、光ブロードバンドサービスのセールスです。そして、本社が関東に移ったのを機にこちらに戻り、事業拡大を推し進めていきました。しかし、いつまでも自分が特攻隊長をやっていると、部下たちにチャンスが回らないと考えましてね。話し合いの末、円満退職させていただくことにしたんです。

──その際に『Office LINE』さんを立ち上げられて?

ええ。退職数カ月後に当社を設立しました。しばらくは一人で通信商材を販売し、個人事業のような形でやっていたんです。ところが「いずれは自分も独立したい」というメンバーが周りに集まり始めましてね。彼らや彼らの家族を守るため、法人化することにしたんです。

──何だか、一般的な会社とは少し形態が違うようですね。

そうですね。これは私の持論ですが、「仕事は会社や上司の命令でこなすもの」ではなく「会社の理念に合わせた中で自由な発想で創るもの」だと考えています。そのため当社に入社してもらう際には、「役職は何が良いか」「部署は何が良いか」と聞くんです。そして、その役職に見合う仕事、自分のやりたい仕事をやってもらうんですよ。ですから、私が手掛ける通信関連事業の他に、コンサルティング事業やネットショップ事業、イベント関連事業など、事業部はどんどん増えていっています。

──面白いビジネススタイルです! 今後の展望はいかがお考えですか。

メンバーは独立を前提に集まった人たちですから、彼らが無事自身の会社を立ち上げられるよう、サポートしていきたいと思います。そしてその暁には、彼らの会社とパートナーシップを結びたいですね。また、様々なきっかけとチャンスを社会からいただいたので、私自身はもちろん、企業としても微力ながら世の中に貢献していければと思っています。さらに個人的には、いずれ故郷・長野に戻り、先祖代々の畑で農業を始めたい。農業だけで食べていくのは難しいことですが、農業従事者が減少している今、そのビジネスの可能性を探っていきたいと考えています。

【異業種ネット】月刊経営情報誌『センチュリー』特別取材企画 掲載記事─取材記事写真

対談を終えて

「両角社長をして“形があるようで無い会社”と言わしめる『Office LINE』さん。メンバー各々の情熱によって自由な広がりを見せる御社の躍進に、期待が高まっていきます」(大沢 逸美さん・談)

【異業種ネット】月刊経営情報誌『センチュリー』特別取材企画 掲載記事─会社概要

名  称

株式会社 Office LINE

住  所

東京都豊島区池袋本町1-7-2 本町エスエフコート1F

代表者名

代表取締役 両角 道夫

U R L

http://www.officeline.co.jp

掲載誌

センチュリー  2014年10月号

本記事の内容は、月刊経営情報誌『センチュリー』の取材に基づいています。本記事及び掲載企業に関する紹介記事の著作権は国際通信社グループに帰属し、記事、画像等の無断転載を固くお断りします。