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略歴
対談
会社概要
現代画報について:日本の企業の約90%を占め、日本経済を支えている中小企業。生産、販売、サービス、医療、そして情報提供とその内容は違っても、企業運営にかける経営者の胸には、ひとつの共通した思いがあります。「地域と共に成長し、 地域と共に生きる」──現代画報では、その思いを基盤として激流の現代に力強く自らの道を切り開いていく経営者たちにスポットを当て、「地域を育む人と企業」をはじめとした「時代と人をつなぐスペシャリスト」「地域医療に貢献するDr.訪問」「職人魂〜地域で活躍する職人たち」「魂のふるさと〜社寺めぐり〜」「美食探訪 一度行きたいお薦めの逸店」などの独自の対談取材(特別取材企画)を通して地域と共存共栄する企業の在り方を探っていきます。
 
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代表取締役 小沢 政義「『できない』と言ったらそれで終わり。どうしたらできるかを考えるんです」 ゲスト 小倉 一郎「変革を恐れない姿勢の大事さを感じました」
local community & human company
難易度の高い仕事にも積極的に挑戦し質の高い製品で信用を築く
株式会社 トップ
代表取締役 小沢 政義
− 略歴 −

パソコンの基板部品であるメンブレンスイッチや自動車の部品など、スクリーン印刷を用いて様々な製品を手掛ける『トップ』。同社の小沢社長はチャレンジ精神旺盛な人物であり、難易度の高い仕事にも積極的に挑戦している。「“どうすればできるか”を考えることが大事だ」と話す小沢社長に、俳優の小倉一郎さんがお話を伺った。

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− 対談 −

小倉 まずは御社の沿革からお聞かせください。

小沢 弊社は1981年、東京・中野区にて設立しました。私は大学2年の時から親会社の設立に携わり、経営者と協力して会社の運営に当たっていたのです。しかし、不況のあおりを受け、親会社が倒産……。さらに97年に経営者の他界により、当社は休眠することに。そして皆さんのご協力により『トップ』を引き継ぎ、2001年に営業を再開しました。

小倉 具体的にはどのような業務を手掛けていらっしゃるのですか。

小沢 メンブレンスイッチやメーターパネル、各種銘板、ステッカー、他特殊(機能性)印刷加工、各種抜き加工を手掛けています。例えばタッチパネルや基板はPHOTエッチンクですが、接点部はAgを印刷しているのですよ。これまでにプリズムシート、フィルム液晶、ガラスエッチンク等の開発に携わってきました。

小倉 基板とはメモリなどの表面にある、迷路のような回路のことですね。

小沢 そうです。スクリーン印刷の特徴はインク層が厚いため、耐候性があること。また、オフセット印刷は平面にしか印刷できませんが、スクリーン印刷は曲面にも印刷できますので汎用性が高いのです。ただ、最近は微細な部分にも印刷が可能なインクジェット方式がシェアを伸ばしてきました。現段階で、スクリーン印刷に取って代わることはないでしょうが、当社では融合した技術を確立し、質の高い製品を提供できるよう努めています。

小倉 一度休業した状態からの再出発とのことでしたが、これまでを振り返っていかがですか。

小沢 様々なことがありましたが、現在、当社が比較的順調な経営を保てているのは、「変革」を恐れなかったからだと思います。お客様の要望には柔軟に対応し、たとえこれまで手掛けたことのないような仕事であっても、依頼されれば断ることなく、方法を探して納品できるよう努めてきました。自社の範疇を限定し、背伸びしないというのも経営方法の一つだと思いますが、「できない」と言ってしまえばそれで終わり。「できないからやらない」ではなく、「どうしたらできるのか」を考え、会社のあり方を変えていくことが会社を伸ばすことにつながると私は思っています。これは会社で働く個人にしても同じです。現状に不満を持ち、周囲が変わっていくことを期待していても、状況はいつまで経っても変わりません。解消するために、“自分自身を変えていくこと”が必要なのです。

小倉 変わろうと思わなければ、何も得ることはできないと。

小沢 ええ。今後もお客様の信頼を勝ち得るため、様々なことにチャレンジしていきたいと思います。最後に……弊社にご協力くださっている皆様に感謝いたします。

【現代画報】取材記事写真
対談を終えて
「自分改革にはバイタリティーが伴いますが、顧客のニーズに応えるために変革を恐れないという社長。年齢を重ねると保守的になりがちですが、いくつになってもこの姿勢は大事だと思いました」(小倉 一郎さん・談)
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− 会社概要 −
名 称
株式会社 トップ
住 所
埼玉県所沢市南永井44-3
代表者名
代表取締役 小沢 政義
電話番号
TEL 04-2997-4821(代) FAX 04-2997-4822
U R L
http://www.top-net.co.jp/
掲載誌
現代画報 2008年7月号
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本記事の内容は、月刊経営情報誌『現代画報』の取材に基づいています。本記事及び掲載企業に関する紹介記事の著作権は国際通信社グループに帰属し、記事、画像等の無断転載を固くお断りします。

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