【異業種ネット】月刊誌『報道ニッポン』取材・掲載記事ページヘッダー画像
異業種ネット - e-gyousyu.net -
略歴
対談
会社概要
報道ニッポンについて:21世紀の「今」を生きる経営者へのインタビューを通じて時代の扉を開く特別取材企画「再生日本」をはじめ、「企業家たちの横顔に迫る」「医療と福祉」「Specialistに学べ!」「ニッポンを支える技と心〜VIP・ザ・職人」「いい店 いい人 いい出会い」など、人気企画で構成。地域に根ざした地元企業経営者の生の声を各界著名人との対談取材で表現、充実の特集記事・関連記事で「ニッポン」を斬る──それが月刊グラビア情報誌『報道ニッポン』なのです。
 
このページを印刷する 印刷に関するご注意
Business Navigate - ビジネスナビゲート -
代表取締役 阿部 英男「より良い商品をお取引先様に提供することで、皆様の健康的な生活に貢献できれば嬉しいですね」 ゲスト 大石 吾朗「今後のさらなる飛躍に期待しています」
local community & human company
徹底的に消費者のニーズを汲んだ確かな品質の商品で小売店に貢献する
株式会社 アイアール研究所
代表取締役 阿部 英男
− 略歴 −

平成13年にドラッグストアの商品開発・共同仕入れ機構として立ち上げられた『アイアール研究所』。サプリメントなど時代のニーズに合った商品展開を行い、確かな品質で各地の小売店から信頼を集めている。そんな同社を俳優の大石吾朗氏が訪問し、阿部社長にインタビューを行った。

▲ページトップへ▲
− 対談 −

大石 まずは、社長のこれまでの歩みからお聞かせ下さい。

阿部 学業修了後は、大手物流会社に就職し、15年ほど経験を積みました。その中で海外からの輸入商品を扱っているときに貿易に興味を持ち、「いつか貿易の仕事を手掛けたい」と考えるようになったのです。そして、あるときホームセンターで働く方から声をかけて頂いたことがきっかけでそちらに転職し、輸入部門で約4年間勤務。そのうちに商品開発・共同仕入れ機構として別会社を興そうという話が持ち上がり、平成13年に『アイアール研究所』を設立しました。私自身が現職に就任したのは一昨年になります。

大石 では、業務内容をお聞かせ下さい。

【報道ニッポン】取材記事写真

阿部 設立当初は雑貨の輸入・卸を主体としており、中国や東南アジアで商品作りをしてドラッグストアさんに卸していました。現在は時代の流れに合わせて、ウコン・グルコサミンなどのサプリメントの商品開発・卸も行っています。最近、中国の食品が問題となっていますが、サプリメントは日本のものを扱っていますよ。

大石 海外から仕入れる際は社長自らが現地に行かれるのですか。

阿部 ええ。最初に商品を選定する際は、必ず私が足を運んで工場を確認し、信頼のおける工場と協力関係を結ぶようにしています。その上で、現地に常駐するパートナーに通訳と品質・納期管理を任せていますので、メーカーさんとのコミュニケーションも円滑に進めることができるのです。こうして万全の体制を整えていますから、品質に関して本当に良いものを提供していると自負していますよ。

大石 お仕事をする際に大切にされていることは何でしょう。

阿部 お取引先様との意思疎通をしっかり図り、消費者の心を掴む商品を世に出すことですね。「消費者が求めているものは何か」「それを生み出すためにはどうすれば良いのか」をお取引先様と共に考えています。たとえば雑貨なら、そうした考えを元にオリジナリティーのあるものを作っているのですよ。また、サプリメントなら原料選定や成分の配合率を工夫するなど、質の面でも特徴を出しています。より良い商品をお取引先様に提供することで、皆様の健康的な生活に貢献できれば嬉しいですね。

大石 では、今後の展望をお聞かせ願います。

阿部 ドラッグストア業界は現在変革期を迎えています。その中で私どもはお取引先様に貢献すべく協力工場と共に策を練り、積極的に新たな提案をしていきたいと思っています。また、共同仕入れ機構として積み重ねてきたノウハウを活かして、以前から興味を持っていた通信販売にも挑戦していきたいですね。

対談を終えて
「お取引先と消費者を大切にし、良質の商品を扱われている『アイアール研究所』さんなら、さらに大きく飛躍されるでしょう」(大石 吾朗さん・談)
▲ページトップへ▲
− 会社概要 −
名 称
株式会社 アイアール研究所
住 所
神奈川県横浜市港北区新横浜2-5-22
エクセレントプラザ新横浜304号
代表者名
代表取締役 阿部 英男
電話番号
TEL 045-477-3228 FAX 045-477-3229
掲載誌
報道ニッポン 2008年6月号
▲ページトップへ▲

本記事の内容は、月刊経営情報誌『報道ニッポン』の取材に基づいています。本記事及び掲載企業に関する紹介記事の著作権は国際通信社グループに帰属し、記事、画像等の無断転載を固くお断りします。

local community & human company
Copyright (C) 2008, Kokusai-Tsushin Co., Ltd.